平成30年7月豪雨により
被害を受けられた皆さまに、
心よりお見舞い申し上げます。

一日も早く復旧されますよう
お祈り申し上げます。

今回の豪雨によって洪水が発生し、
車が流されてしまったり、
車が水没してしまっている映像が
多く伝えられていると思います。

見ていて本当に恐ろしい
と思いますし、
大切な車が被害にあった人のことを
考えると胸が痛みます。

7年ほど前も
兵庫県で大雨が降って川が氾濫し、
多くの友人が
車の水没という被害に合いました。

今回は実際に被害にあった
友人たちの話などを参考に、
水没車になってしまった車は
どういった注意が必要なのか?
水没車は保険で修理可能なのか?
水没車は買取りしてもらえるか?
など水没車について
まとめたいと思います。

 

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水没車の定義・基準とは?

転落などで屋根まで
完全に水の中に入る場合は
もちろん水没車だと
わかると思いますが、
洪水などの場合、
どこまでが水没車と言われる車か
判断しにくいところがあります。

実は水没車にきちんとした
基準はありません。

しかしながら、
車内エンジンルームにまで
浸水してしまった時点で
水没車として扱う中古車業者が多いので、
一般的にも車内やエンジンルームに
浸水してしまった車のことを
水没車とすることが多いです。

中古車業界では水没車と判断されると
車はその価値を大きく落とし、
場合によっては買取りどころか
引き取ってもらえないこともあります。

 

水没車を動かすのは危険

もし、
自分の車が水没してしまって
動かなくなってしまった場合、
乾くのを待ってからエンジンをかけよう
と考えてしまいがちですが
様々な危険が潜んでいます。

必ず販売店や修理工場、
JAFのようなロードサービス
といったプロにお願いして
動かすようにしましょう。

危険な理由として
一番大きいのは電気系統からの
漏電による感電です。

最悪の場合、
感電したことをきっかけに
火花が発生しガソリンに引火して
車両火災
につながる可能性もあります。

ハイブリッドカーや電気自動車は
駆動用バッテリーの電圧は

プリウスで200V以上、
現行型のプリウスPHVは351.5V

かなり大きいので
感電時の危険は非常に大きくなります。
水没後は不容易にさわらず、
必ずプロに任せるようにしましょう。

また、
一見乾いているように見えていても
エンジンルームに浸水していると、
エアクリーナーなどに
水が残っている可能性があります。

水が残った状態で
エンジンをかけてしまうと
エンジン内部に水を吸い込んでしまい、
深刻な故障に繋がることになります。

 

水没車は車両保険が使えるのか?

大雨などによる
洪水を原因をした水没車や
土砂崩れに巻き込まれた車などは
基本的に車両保険が使える
と考えておいて良いでしょう。

保険会社によって対応は違いますが、
多くの保険会社が
1等級のダウンと
1年間の事故あり割引率の適用で、
保険金を支払ってくれます。

また、細かい基準、規定を
社内で設けているところもあるので
まずは販売会社や修理工場、保険会社に
相談してほしいのですが、

一般的に水没車と呼ばれるような
車内やエンジンルームまで浸水した車は
全損扱いになることが多いです。

>>ソニー損保の例

 

水没車が全損扱いになりやすい理由

保険会社が多くの水没車を
全損として扱うのは、
まず車の修理をするお店や工場が
完全に修理するのが難しいので
『修理不可』という判断が
出やすいからです。

一時的に修理できたとしても
予想外の箇所に浸水していて
別のところで故障が発生したり、
なかなか見えにくい
電気系統のトラブルが発生したりなど
後々出てくる可能性が高いのです。

また、
大雨などで洪水した水は
汚水なども混ざっていますから、
水没した車はシートや
カーペットといった内装や
エアコンダクトに
汚れや臭いが染み付いて
とれなくなったりするのです。

 

津波による水没車は車両保険が使えない

同じ自然災害でも
地震、噴火、そして津波を原因として
水没したり、
壊れてしまった車に関しては
車両保険では補償されません。

地震、噴火、津波に関しては
特約をつけることでカバーできますが、
全損時のみで、保険金も
車両保険と比べると
大きな補償金にはできないので
加入している人は少ないでしょう。

今後、保険業界が
改善してくれることを望みます。

 

災害救助法

台風や洪水のような
大きな自然災害が発生した場合、
災害救助法という法律が
適用されることがあります。

災害救助法が
適用された地域に住んでいて
被害を受けた場合、
自動車保険などの保険料の支払いに
一定期間の猶予を設ける。
といった取扱いを
してもらえる場合があります。

適用されたという情報が入った時には
加入している保険会社に
相談してみましょう。

>>平成30年台風第7号及び前線等に伴う大雨による災害にかかる災害救助法の適用について【第3報】

 

水没車を廃車する方法

水没車が
車両保険に入っていなかった場合、
修理費用は実費
ということになりますが、
先ほども説明した通り
水没車の修理は難しく、
後々サビが発生したり、
思わぬところが故障したり、
内装で言うと臭いが残ったり
カビが発生する可能性が高いです。

そうなると買取査定をしてもらっても
なかなか値段がつかず、
廃車という選択肢も
考える必要が出てきます。

でも、車を失った上に
廃車料金を取られるなんて
泣きっ面に蜂ですよね。

最低でもお金をかけずに
廃車したいところです。

自治体によっては
災害発生時の災害ごみとして
車の廃車も援助してもらるという
ところもあるので
相談するのもひとつの方法ですが

私の友人が
通勤用に使っていた軽自動車が
水没した時には
廃車買取のカーネクストという業者に
廃車をお願いしてみたら、
廃車料金が無料になっただけではなく、
いくらかのお金になって
助かったとのことでした。

全国対応できちんとした
自動車リサイクル法登録許可業者
ですから、こちらに相談してみるのが
スムーズかもしれません。

>>廃車買取は安心サービスの車買取カーネクスト 

 

車より人命

今回まとめた通り、
大雨や洪水での被害の場合は
車両保険に入っていれば、
ほとんどの場合で
補償を受けることができます。

ここ数年は異常気象が続き、
どこでどういった状況が発生するか
予測しにくくなってきています。

ぜひこういった事を事前に知っておき、
災害時には自分の命や
家族の命を優先し、
状況によっては
車を置いてでも安全を確保
するようにしましょう。

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